拙著3章の【自治体・観光協会が活用しているウェブメディアの種類と特徴】の項目で、サムネイル画像の項目を紹介していますが、今もし拙著を最新版にリライトできるならここにどんなウェブツールが入ってくるのかまとめてみました。
拙著3章3-2「自治体・観光協会が活用しているウェブメディアの種類と特徴」
拙著60ページからはじまる3-2「自治体・観光協会が活用しているウェブメディアの種類と特徴」の続きを準備しました。
84ページ3行目から以下が続きます。
コミュニティが見つけやすい、クリエイティブなプラットフォーム「note」
noteは2021年4月にホームのカテゴリに地域・行政がでてきたのが大きいですね。
たくさんの自治体が参加していますが、どれを見るか迷ったら、愛媛県東温市のnoteの使い方をオススメします。
noteの地域・行政のカテゴリページを開くとすぐにわかるのですが、東温市が毎日のように更新されているからなのですが、その真意はこのnoteの記事に集約されています。
記事の内容はInstagramを爆更新したらフォロワーが1000人増えた、という内容です。内容もただ写真をアップするだけでなく、1枚1枚ポスターのように加工されているようです。noteも同じ発想で更新されているのでしょうね。記事の見出しのつけ方もお見事です。
情報をチャンネルで整理してやりとりしやすいチャットツール「Slack」
2021年1月25日に長野県佐久市のSlackを活用した移住のオンラインサロン「リモート市役所」が本格オープンしました。詳しくはこちらをご覧ください。
Slackを使った双方向の関係づくりはこれからも増えていくのではないでしょうか。ちょっと年配の人には使い方が難しいかもしれません。
ビデオを使ったミーティングやオンラインイベントツール「Zoom」
Zoomは拙著の中でも書いていますが、コロナ禍が長引いたことでますます当たり前のツールになり、イベントはウェビナー形式が増えていますね。
Zoomは使い方というより、使いこなし方のほうが大事で、ブレイクアウトルームの設置や、チャットに寄せられた意見などを司会者が全部ひとりでやるのは至難の業です。可能であれば司会担当以外にオペレーターを確保したほうがいいし、事前にその練習をしておいたほうがベターです。
市民参加のためのデジタルプラットフォーム「Decidim」
バルセロナやヘルシンキなどで使われているウェブツール「Decidim(デシディム)」を一般社団法人コード・フォー・ジャパンが中心となり、日本語化を行ったもので、世界中の30を超える自治体で利用されており、日本国内では加古川市が初めての導入となります。
Decidim上は匿名ですが、実名で登録する必要があるので荒らしはありません。
現在募集中の参加型プロセス(2021年9月26日調べ)を覗くと「加古川河川敷のにぎわいづくり(かわまちづくりプロジェクト)」が紹介されていました。
加古川・河川敷で〇〇がしたい(交わる:出会いと交流の場として)
加古川・河川敷で〇〇がしたい(憩う:休息の場として)
加古川・河川敷で〇〇がしたい(見る:鑑賞の場として)
加古川・河川敷で〇〇がしたい(する:体験・活動の場として)
加古川・河川敷で〇〇がしたい(過ごす:日常の新たな場として)
議論しやすいような「問い」を設定するのがポイントのようです。
終わりに
海外の自治体などはLinkedInも結構使ってところが多いですね。一方的な発信ではなくて、双方向のツールが浸透していくのではないかと思いました。